テレワークはメリットばかりなのか？具体的なデメリットとは？
昨今、感染症対策やライフワークバランスの向上もあり、国主体でテレワークを推し進めていますよね。
業種によってはテレワークができない場合もありますが、出勤日数の何割かをテレワークにすることができる企業は多いのではないでしょうか。
テレワークにすると、どんなメリットがあるのかな？デメリットはないの？
実際にシステム管理者としてテレワークを実施した筆者が、メリット・デメリットを解説していくよ。
僕の会社も出勤日数の８割はテレワークが可能な業務であり、会社としてもテレワークを推奨しています。
しかし、当初はなぜか直属の上司がテレワークの許可をだしませんでした。
テレワークの検証としてはしばらくの期間は実施していましたが、上司は「今後一切テレワークはしない！」と怒り出したことがあったんです。
今回は、そんな筆者の体験談を踏まえ、なぜテレワークをさせてたくない上司がいるのか、対策も解説していくよ。
そもそもテレワークとは？
テレワークとは、情報通信技術を使用し、オフィス勤務以外の形態の総称です。
離れて（tele）働く（work）を組み合わせた造語なんだよね
2018年の働き方改革関連法の成立以降、その実現に向けた手法として、テレワークの導入率は年々上昇していました。
また、2019年末から新型コロナウイルス蔓延し、不要不急の外出自粛要請や緊急事態宣言の発令などもあり、一気にテレワークが普及しました。
テレワークと在宅勤務を同じものとして認識している方も多いかと思いますが、テレワークの中には以下３つの種類がああります。
- 在宅勤務
- モバイルワーク
- サテライトオフィス
それぞれ、簡単に解説しておきます。
在宅勤務
在宅勤務とは、自宅で業務をおこなう働き方です。
インターネットを通じで社員同士のコミュニケーションをとりながら仕事を進めるため、通勤時間の削減や満員電車からのストレスが解放されます。
また、仕事が終了した瞬間から自宅で過ごしことができるため、ライフワークバランスの向上にも繋がります。
モバイルワーク
モバイルワークとは、オフィスと自宅以外の場所で働くことです。
例えば、カフェやファミレス、クライアント先での業務もモバイルワークに含まれます。
以下に関連記事を紹介しておきますね。
サテライトオフィス
サテライトオフィスとは、企業の本社とは異なる場所にあるオフィスで仕事をおこなう働き方です。
企業が借りているレンタルオフィスやシェアオフィス、コワーキングスペースなどが代表的です。
テレワークのメリットとは？
テレワークの中にも、いくつかの種類があるんだね
そうなんだよね。
ここからは、企業から見たメリットと社員から見たメリットをそれぞれ解説していくね。
企業から見たテレワークのメリット
まずはじめに、テレワークを導入した場合、企業柄にはどのようなメリットがあるのでしょうか？
- コスト削減
- 離職率の低下、社員の定着
- BCP対策(事業継続計画)
離職率の低下、社員の定着
介護や出産により出勤できない人でも、在宅であれば勤務できる場合がありますよね。
また、結婚などの諸事情により企業のある土地から離れなければならない、物理的に出勤ができないという場合にも、テレワークは有効です。
こういった事情で辞める人が少なくなるので、離職率の低下、社員の定着に繋がるんだ。
また、最近の若い人はテレワークを導入しているか否かを就職活動の目安にしているようです。
転職サイトでも、リモートワークの有無を選択できるよね！
職種によりますが、全くテレワークを導入していない場合、社員の働き方を柔軟に考えてくれない古い企業だと思われ、敬遠されてしまいます。
コスト削減
テレワークをすれば、社員は自宅もしくは外出先で仕事をすることができます。
つまり、極論オフィスが不要になるということですね。
オフィスが不要ということは、電気代や家賃、空調代等がいらなくります。
また、オフィスを無くすというのは無理でも、縮小程度なら可能な企業が多いので、それだけでもコスト削減効果が期待できます。
また、前述した離職率の低下、社員の定着もコスト削減に繋がっています。
一般的にはひとりの退職で313万円の損失になるようです。
その社員がこれから売り上げるであろう金額や、会社への貢献も加味すると大きな損失になりますよね。
BCP対策(事業継続計画)
みなさんは事業継続計画というものをご存じでしょうか？
事業継続計画とは、自然災害や不祥事、テロ、パンデミックなどが発生した場合の損害を抑え、早急に事業を復旧し、供給責任を果たす為のマニュアルの事です。
例えば現在はコロナウイルスのパンデミックが発生しています。
社内でクラスターが発生した場合、事業を一時的にでも停止せざるをえないかもしれません。
しかし、テレワークを導入していれば、誰かが感染しても他の人には関係ないので、事業を継続させることができます。
また、仮に濃厚接触者となり出勤できなくなっても、体調が悪くないのであれば自宅で仕事ができます。
これは自然災害やテロにより出社できない場合にも同じことが言えますので、BCP対策をとっている企業として評価されることになれます。
社員から見たテレワークのメリット
ここからは、社員から見たメリットを解説していきます。
- ストレスが減る
- 時間の使い方に余裕ができる(ライフワークバランスの向上)
- 自由な働き方ができる
ストレスが減る
出社するとたくさんのストレスを感じますよね。
顔を合わせるのが嫌な人がいたり、上司の自慢話に付き合うことが苦痛なんだよね
その他、満員電車での通勤がストレスになっている方もいるでしょう。
他にも数え切れないほどのストレスがあるかと思いますが、多くのストレスをテレワークで減らすことができるのです。
時間の使い方に余裕ができる(ライフワークバランスの向上)
テレワークをおこなうことで、仕事をするにあたり発生する無駄な時間を省くことができます。
そして、浮いた時間を有意義に活用することでライフワークバランスの向上が期待できるんですね。
みなさまが真っ先に思い浮かぶのが通勤時間ではないでしょうか？
通勤時間が片道30分だとすれば、テレワークをおこなうことで1日に1時間、これまでより多く自分の時間に充てることができます。
また、会社にいるとどうしても無駄話をしてくる人に付き合わなくてはいけなかったり、必要のない無駄な会議が増えます。
わたしは、上司が帰っていないので帰りにくく、無駄な残業をしているよ
そういったこともテレワークであれば気にしなくて済みますよね。
こういった無駄な時間がすべて無ければ、効率的にやるべき仕事をこなし、自分の時間を増やせると思いませんか？
自分のために使える時間が増える
テレワーク中であれば、無駄な時間が減ることは前述しました。
無駄な時間が削減されたことにより、テレワークであればその時間を自分のために使用することができます。
例えば、会社に出勤していた場合少し時間が空いても何もすることがなく、手持ち無沙汰になってしまうことがあるかもしれません。
しかし自宅で仕事をしている場合、少し手が空いた時に洗濯や掃除をしてしまうことができます。
テレワークをしていない時のように仕事から帰ってきて家事をする、、ということが無くなり、仕事が終わったあとの自分の時間が増えるんです。
ただし、勤務時間中は賃金が発生しているため、私用を済ませるのはほどほどにしましょう。
また、育児や介護などをしている方にとっても、何かあっても自宅にいればすぐに対応できるため、安心ですよね。
テレワークによって発生するデメリット
ここからは、テレワークをおこなう場合のデメリットを解説していきます。
僕がテレワークのシステム導入を担当しているため、コストや管理面についても記載しておきます。
- 導入までにコストと時間がかかる
- 社員の管理が難しくなる
- 報連相が疎かになる可能性がある
- 従業員間で格差が生まれる
- 運動不足になる
導入までにコストと時間がかかる
テレワークシステムを導入するまでにやらなくてはいけないことはたくさんあります。
僕もこの部分に苦労し、時間を費やしました。
テレワークをおこなうにあたり大変だったのは、現状の問題点洗い出しや、システム会社と連携した環境構築、設備の導入などです。
ノートパソコンもしくはタブレットが無い企業では、新たにノートパソコンを購入するコストがかかりますよね。
ただ、日本のほとんどの企業で問題になるのがFAXです。
実は、日本でのFAX使用率は突出して多く、海外ではFAXはほとんど使われていないのでこの問題はでてきません。
この問題を解決するのにFAX電子化ソリューションと呼ばれるソフトウェアを導入する必要があるのですが、多額の費用と時間が必要になります。
このソフトウェアを使用すれば個々のパソコンからWeb上のサーバにアクセスし、FAXデータの送受信が可能になります。
日本も海外のようにFAXから脱却し、メールがスタンダードになればいいのにね
しかし、ここに挙げたのは代表例であり、やらなければならないことは大量にあります。
コミュニケーションをどうするか、等の問題もありますが、現在皆様が紙ベースで行っている作業の全てを電子化でおこなえるようにしなければならない、と考えるとわかりやすいかもしれませんね。
ただ、一度にすべてを変更する必要はなく、交代勤務から初めてみて、順次改善していく手法がいいよ。
社員の管理が難しくなる
上司の方が危惧するのが、本当に仕事をしているかわからない場合があるということです。
社員が、社内の目に届く範囲にいれば仕事をしているのかどうかすぐにわかりますよね？
また、取引先と電話する声が聞こえることもありますから、どのような仕事をしているかなんとなくでも把握しやすい傾向にあります。
これまで何十年と対面で仕事をしていた上司からすると、「部下が目の届く範囲におらず、なにをしているのか報告があるまでわからない」というのが恐怖なのです。
また、上司の年齢になるとリモートツールの操作やWeb上での指導に慣れていないケースもあり、電話だと表情が見えないので嫌う傾向にあります。
そのため、どのように指導するのが最適なのかわからなくなるのです。
指導するのも社員管理の一環ですから、こういった理由から社員の管理が難しくなるのです。
下の記事で、テレワーク中のサボりについて解説しているよ
報連相が疎かになる可能性がある
前述しましたが、上司からするとテレワーク中の社員はなにをしているのかわかりません。
そのうえ、離れていると気軽に仕事の進捗確認をしにくく、必然的に部下からの報連相を待つことが多くなります。
お互い社内にいれば細かな報連相ができますが、いちいち電話やメールを使わなければならない為に後でまとめて報告しようと考える人もいます。
そうすると、そのまま報告を忘れてミスに繋がったり、相談を密にすることができず、プロジェクトがうまくいかないことにも繋がります。
テレワーク中はコミュニケーション不足になるということでもありますが、新入社員だと世間話をする機会がないことにより報連相がしやすい関係性を築けない場合もあります。
たしかに、仕事に慣れるまでは相談できる人に近くにいてほしいな
従業員間で格差が生まれる
同じ職場内でも、仕事内容によってはテレワークができない部署もあるでしょう。
その場合、テレワークをできる部署の人はライフワークバランスの向上など、テレワークの恩恵をうけることができますが、テレワークが難しい部署の人は不満が募る可能性があります。
業務内容や給与待遇の改善等で、格差を埋める必要がでてきてしまいます。
運動不足になる
日常的に意識して運動をしている人は問題ありませんが、まったく運動をしないという人は注意が必要です。
テレワークをおこなうと、通勤や社内の移動がなくなるため、運動不足に陥りやすくなってしまうのです。
運動不足になると眠れなくなったり、健康な体を維持できなくなる可能性があるんだ。
意識的に運動する機会を持つことが必要だよ。
なぜ上司はテレワークをさせたくないのか
世の中には社員にテレワークをさせたくないと考える会社や、上司もいます。
僕の上司もテレワークには反対だったのですが、その際に感じた「テレワークさせたくないと考える理由」についても解説していきます。
実際の生の声なので、あなたの周りにテレワーク反対派の人がいる場合、かなり当てはまると思います。
- 部下を信用していない
- 報連相がWeb会議や電話ではできないと思っている
- 生産性が下がると思っている
- テレワークの有効性を理解していない
- 仕事は出社して行うものだという固定観念がある
- 部下とコミュニケーション(無駄話)がとれなくて寂しい
部下を信用していない
僕の上司もこのパターンでしたが、在宅勤務にすると、「絶対に部下はサボる」と考えている上司がいます。
要は部下を信用していないんですね。
確かに、人によってはサボる方もいるかもしれません。
しかし、極論仕事に遅れがなく、生産性が下がっていないのであれば特に問題ないですよね。
あなたの上司の世代は、効率よりも「残業が多い方が頑張っている」と評価される時代だったんだ。
そのため、結果だけではなく「どれだけ仕事に熱量を注いでいるか」を重要視している人も多いみたいだよ
また、テレワークではなく出社していても、サボる人は席でネットサーフィンをしたり、休憩がやたら長かったりしますよね。
逆に、誰も見ていなくても真面目に仕事をする人もたくさんいるよね。
実際僕の上司は、テレワークについての会議中、「おまえらはただサボりたいだけだろ！」とキレました。笑
心の中で思うことは自由ですが、口に出してしまったらおしまいですね。
会議に参加していた全員が「この人は部下を信用していないんだ」と感じ、上司に対する尊敬の念は失われてしまいました。
報連相がWeb会議や電話ではできないと思っている
昭和的な考えの上司は、そもそもWeb会議(TeamsやZOOM)に慣れておらず、対面で話をしたいと考えている人が一定数います。
僕の上司曰く、「対面で話したほうが空気感や雰囲気、表情で気持ちが伝わりやすい」とのことでした。
しかし、報連相でその場の空気感が重要になるほどの駆け引きがおこなわれることがあるでしょうか？
大事な商談や、プロジェクトの大詰めの段階なら話はわかりますが、そういったことは日常的には少ないですよね。
日常的な報連相の話であれば、Web会議や電話で問題ないでしょう。
また一般的に散見される意見として「電話だと意図したことを伝えきることができない」という声も聞かれます。
確かに、対面の方が相手が理解できているかは確認しやすいです。
しかし、災害等の有事の際など、在宅勤務をする可能性はいつでもあります。（職種によりますが）
ちなみに他部署の頼れる上司は、緊急事態を想定して普段から対面でなくても意図したことをしっかり伝えられるよう工夫しています。
個人的には、Web会議で大事な商談をおこなう企業はたくさんあるので、Web会議でも上手にプレゼンできるような社員を育てた方が将来的だと考えています。
生産性が下がると思っている
テレワークにより生産性が下がっていると思っている上司は、ニュースか取引先かわかりませんが、どこかで『テレワークは生産性が下がる』という話を聞いたんでしょう。
在宅勤務やテレワークを自社で実施した場合の仮説を立てず、ただこの言葉を連呼している人もおり、テレワークをさせたくない上司の定型文となっています。
テレワークについての意見を求められた際、現場の意見としては『ライフワークバランスの向上』や『感染症対策』『有事の際の通勤リスク』について述べました。
僕はテレワークを進めるよう会社から指示されていたため、テレワークのメリットについて上司に説明する立場にあったからです。
しかし、「生産性がさがって会社が潰れたらどうするんだ！おまえはそれでいいのか！？」と激怒されたことがあります。
テレワーク反対派の上司に提言するのにはリスクがありますから、しっかりとしたデータに基づいて提言することをおすすめします。
テレワークの有効性を理解していない
こちらは『本当は理解しているけど、それを認めてテレワークをさせたくない』というのが正しいかもしれません。
テレワークが感染症対策になることや、災害等で出勤できない場合に有効であることは今や誰でも理解しているのではないでしょうか。
例えば僕の会社では普段から『BCP対策』について耳にタコができるほど言っています。
なので、テレワークはBCP対策にも有効である旨を伝えたところ、「災害が発生したときに出勤するやつなんていない、会社だって稼働させるつもりはない」言われました。
本末転倒の発言が出てしまい、BCP対策のすすり泣きが聞こえてきました。
仕事は出社して行うものだという固定観念がある
50代の上司の時代には『出社して仕事をするのが当たり前であり、なおかつ残業した人のほうが偉い』という時代だったので、こう考えてしまうのも無理はありません。
しかし、今やライフワークバランスが叫ばれ、より自由な働き方が求められている時代です。
こういった時代の流れについていけていない上司は割と多いのではないでしょうか。
これでは優秀な部下も離れていってしまいます。
部下とコミュニケーション(無駄話)をとれなくて寂しい
部下としては少々くだらないと感じてしまいますが、これもテレワークさせたくない理由としては実は大きいようです。
あなたの上司は、よく無駄話をしてきませんか？家庭で話し相手がいない場合、部下とのコミュニケーションが嬉しくてたまらない可能性があります。
いるいる、たばこ休憩がやたら長かったりね…
部下がみんなテレワークしてしまったら、無駄話をするために電話をかけるわけにはいきません。
しかし、社内であれば近くにいたからという理由で世間話という体で無駄話ができてしまいますよね。
実際に上司の中には、仕事が恋人という考え方の人も多いです。
僕の偏見ですが、このように考えている上司は無駄に朝早く出社している傾向にあります。
テレワークを前向きに検討させるには
ここからは、「テレワークをしたいけど、会社や上司が消極的だ」と感じている人に向けて説明していきます。
僕が実際に上司に説明した内容もまとめていますよ。
- テレワークの有効性を説く、一致団結する
- 『安全配慮義務』を指摘する
- 一時的にでもテレワークが認められたら、『上司のおかげで生産性が上がった』と感謝しつつ報告をする
テレワークの有効性を説く
まず初めにすべきことはこれです。
めげずに有効性を説い続ければ、いつかはわかってもらえるかもしれません。
しかし、この記事をここまで読んでいただいた方であれば、「この方法は意味がないのではないか」と感じてしまいますよね。
たしかに、僕の上司は怒ってしまいましたが、他の会社の人はすんなり理解してくれました。
もしかしたら、あなたの上司は耳を傾けてくれるかもしれませんので、試してみる価値はあります。
さらにいいのは、他の社員ともテレワークについての話をし、『みんながこう思っている』という言い方をしてみることです。
あなただけの意見であればスルーされてしまうかもしれませんが、それが複数人の意見であれば、上司も動かざるを得なくなりますよ。
『安全配慮義務』を指摘する
少々強硬手段となりますが、『安全配慮義務』を指摘するという方法があります。
安全配慮義務とは、「使用者は労働契約に伴い、労働者がその生命、身体等の安全を確保しつつ労働することができるよう、必要な配慮をするものとする」ということである。
安全配慮義務（あんぜんはいりょぎむ）とは？ (sharo-shi.gifu.jp)
つまり使用者(会社)には、感染症が流行していたり、災害発生時に、労働者が通勤や勤務でコロナウイルスに感染するリスクを低減させる義務があるのです。
このリスクを低減させる方法にテレワークが含まれます。
その外には時差出勤・フレックス勤務・臨時休業などが挙げられます。
その為、こちらの法律を控えめに言ってみて、どうなるのか観察してみるのも有効かもしれませんが、雰囲気は悪くなること間違いなしです…
一時的にでもテレワークが認められたら、『上司のおかげで生産性が上がった』と感謝しつつ報告をする
ここまでの方法でテレワークが一時的にでも認められたら、次に行うことは『継続的に』テレワークを実施させるための行動ですよね。
これは単純で、テレワーク中やテレワーク後の上司への報告の際に『あなたにテレワークをさせていただいたおかげで、仕事の効率があがりました！誠にありがとうございます！』と伝えるのです。
具体的な言葉は何でも構いませんが、『上司のおかげで生産性があがった』ということと『感謝』を伝えることです。
始めは嫌々テレワークを許可した上司でも、部下からこのような言葉を投げかけられれば、気持ちが良いんですよね。
次第にテレワークを認めてくれやすくなりますよ。
それと忘れてはいけないのが、上司は寂しがり屋です。
ですから、テレワーク期間中も電話やWeb会議で報連相をした際には、多少世間話を挟んであげてください。
上司の無駄話が長くなっても、我慢してあげてください。
まとめ
いかがでしたでしょうか。
テレワークをおこなうメリット・デメリットがお分かりいただけたかと思います。
テレワークがなかなか認められず、歯がゆい思いをしている人も多いと思いますが、これらの情報を活用してみてください。
皆さんに自由な働き方が認められるよう、祈っております。
それでは、最後までお読みいただきありがとうございました。
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